前回は事例を交えながら設備環境管理の構成とポイントを紹介しました。最終回となる今回は設備環境管理方法について説明します。

 

 

　設備環境管理を行う上で大前提となるのは「運用しやすい」ということです。「運用しやすさ」を測る基準となるのは以下の項目です。

 

• • わかりやすい
  • こわれにくい
  • 手間が少ない
  • 安全である
  • 正確である
    （機能、情報等）
  • 中立である
    （設備面からだけではなく運用面から設備環境管理を考えられること。例えば新規設備を売らなくとも、現有設備をどう運用管理していくか、という視点を持っているかなど。）
  • IT運用との親和性が高い
    （重要なのは設備ではなくあくまでシステム運用であり、設備を導入しても障害が発生するなどは問題外。）
  • バックサポートが充実している

　この他にも「極力安価である」「必要要件を満たしている」「意義や妥当性について社内外に説明説得できる」「維持保守計画が明確である」などが挙げられます。

 

　実践するには、他の運用管理と同様、設備環境管理も次の要領で進めます。なお、各分析は表（マトリクス）にします。（相関関係を表記するとわかりやすくなります。）

 

• • 方針策定（すでにある場合は確認）
  • 手順作成（以下プロセスをどう進めるか、5W2Hで）
  • 現状分析（容量＝キャパシティと使用状況の両面から）
  • 方針と現状のズレ解析
  • 改善目標設定（理想型、5W2Hで）
  • 制約分析（費用、時間、労力、場所、他運用との関係等）
  • 現実的改善目標設定（他運用とのバランスや連関も含め、5W2Hで）
  • 効果分析（理想型現実的とも、定性定量）
  • 目標達成しなかった場合のリスク分析（定性定量）
  • 改善計画作成（維持保守も含め、5W2Hで）
  • プレゼン、関係者への説明
  • 実行
  • 効果分析、評価
  • 維持保守、改善

　まずは設備環境管理に関する運用方針を明確にすることが先決です。そして全体運用とのズレが無いように整合を取ります。例えば、設備というと電源空調ばかり取り上げられますが、電源空調だけを設計管理することは大変です。それ以外にもたくさんある管理項目を、バランスを意識しながら進めなくてはチグハグになってしまいます。せっかくの設備も正しく使われていなければ性能機能を発揮できません。個々の性能が良い設備でも、組み合わせ（相性）によって性能が落ちることもあります。サーバー類と同様、設備も仕様書に書かれていない仕様はたくさんあるのです。その隠れた仕様の中には、IT運用上重要なことが含まれることもあります。運用方法を検討せず機器の性能機能だけで選定すると、運用を開始してから問題が発覚する恐れがあります。自社の運用に最適な設備と運用方法は何なのか、正しく選択する（見抜く）ことが重要なのです。

 

　本連載でも何度も警告した通り、設備はITと距離のある専門分野です。しかしその設備を利用管理しないとITは成り立たちません。グリーンITを推進するにしても、設備やサーバー稼働環境に起因する事故障害を予防減少させるにしても、設備専門部署に一任するだけでは危険です。しかし、真にIT運用側の状況を理解してサポートするサービスは少ないのです。 

　設備工事会社は基本的に「頼んだこと」しかしないので、顧客側で要件定義基本設計しなければなりません。設備工事会社は「設備を売る、作る」ことが仕事であり、「顧客を運用支援する」「顧客の業務を円滑化する」ことを目標としていません。システム運用とは関係なく過大な余裕を見積もったり、追加改修が必要になるような仕様を出したりもします。取引の関係などで、それぞれの顧客に対しベストマッチの機器やシステムを提案してくれるとは限らないのです。また、設備工事会社は自社が入れた機器はサポートをしてくれますが、既設設備や他社導入設備は関知しません。これは、自社設置設備の瑕疵を担保しているのであって、設備運用自体を支援していないためです。そのため最悪の場合は工事により運用障害を起こすこともあります。業者任せにせず、設備の知識を持ち、システム運用面から設備環境管理を診断できる専門家のサポートを上手に利用し、運用側でしっかりチェックしましょう。 

　設備と運用を切り離して考えがちですが、運用プロセスの一環として実施計画を立て改善活動を行うことが重要です。下図はITSMツールとの連携により設備環境を管理しています。例えばサーバルームに取り付けた温度計の異常を検知するとITSMツールに登録され、アラートがあがります。アラートを運用担当者だけでなく、外部の専門家へ飛ばして対策支援を依頼しても良いでしょう。このようなツールによって、設備を24時間監視し、障害発生時には過去の障害と照らし合わせ、素早く対応することが可能となります。運用担当者のツールへ入力する手間も省けますし、データを分析し改善活動に役立てることもできます。