近年、サーバの性能向上のスピードは、以前の時代から比べると、多少緩やかになってきています。そのような状況でサーバを購入する際に重視される要素として、CPUやメモリといったサーバの性能はもちろんですが、「仮想サーバを稼働させる環境として適切か」というポイントが、同じくらい重視されるようになってきました。

今まで物理サーバで稼働させていた業務を仮想サーバに移行してしまえば、物理的なサーバの数を増やすことなく業務を維持できることになり、サーバへの追加投資や維持費を削減することができます。この流れはグリーンITの考え方ともマッチしています。

実際に、来年度のサーバ投資に関する米国企業アンケートでは、42%の企業が「サーバの入れ替えは計画しているが全体数は減らす」、26%の企業が「サーバ数の増減は特に行わず、一定のサイクルで入れ替える」と回答しています。「サーバの数も性能も増やしていく」と回答した企業は19%でした。

（579の技術系企業に対するアンケート結果（2010年2月）：Information
Week 2010/06/14版）

この流れについて、企業の重要な業務を物理サーバではなく仮想サーバで稼働させてしまって大丈夫なのか、と懸念する方がいるかもしれません。しかし、米国企業の65%は、既に重要業務を仮想サーバで稼働させているという調査があります（下図の★印の合計）。上記の懸念があって重要業務を仮想サーバに乗せていないという企業もまだ存在していますが、重要業務であっても仮想サーバに移行していく流れが主流になってくるのではないかと考えられます。

（579の技術系企業に対するアンケート結果（2010年2月）：Information
Week 2010/06/14版）

このとき「仮想サーバを稼働させるのに適切な環境」とは、CPUやメモリが仮想サーバを動作させるのに十分な性能を持っていることはもちろん必要ですが、仮想サーバの稼働の助けになるツールやアプリケーションが揃っていることもポイントの一つになると言えます。例えば、仮想サーバも含めてサーバ・ストレージ・ネットワークなどの状態を一元管理する統合監視ツールはその一例と言えるでしょう。IBMではTivoliやWebSphereが有名ですが、HPでは2007年に買収したOpsware社の製品を用いて「Business Service Automation（BSA）」ソリューションを展開したり、DellではSymantecの製品を用いて「Dell Management Console」を提供するなど、他のサーバ系ベンダーも追従しています。